活動状況
平成１4年度 活動報告
定例の４回の研究報告と一回の特別講演会を開催した。定例の研究報告は47件であった。特別講演会は148委員会と合同で開催し「炭素材料の新しい製造・評価・応用」に関して４名の先生方から御講演を頂き、その後合同の懇親会を開催し、親睦を深めた。また、30年以上前に制定した学振法としてのX線回折（XRD）による結晶パラメータの測定法が、計測機器の発達にあわせて改訂する必要が生じたので、ラウンドロビンテストを開始した。
平成１5年度 活動報告
定例の4 回の分科会において未来開拓学術研究推進事業「「先進エネルギーデバイス用ナノカーボンの基礎科学と応用」を中心とした研究46 件に関する議論を行った。特別講演会は"Int...Workshop..on..Advanced..Carbons 2003..Yokohama"と題して東京工業大学・応用セラミックス研究所との共催で4 名の若手研究者ならびに4 名の著名な国内外の先生方から御講演を頂き、議論を深めた。また、炭素材料の評価方法のうち学振法として制定されているX 線回折（XRD）による結晶パラメータの測定法のラウンドロビンテストを継続した。
平成１6年度 活動報告
定例の4 回の分科会において未来開拓学術研究推進事業「「先進エネルギーデバイス用ナノカーボンの基礎科学と応用」を中心とした研究46件に関する議論を行った。特別講演会はノーベル賞受賞者Prof.Croto他を招聘しNanoCarbon2004と共催で行い議論を深めた。また、炭素材料の評価方法のうち学振法として制定されているX 線回折（XRD）による結晶パラメータの測定法のラウンドロビンテストを実施し、その結果に基づく規格を炭素材料学会年会に報告し、JIS原案作成委員会に引き継いだ。
平成１7年度 活動報告
定例の年４回の研究報告会ならびに本委員会(H17.4.22, H17.7.22, H17.9.16, H17.11.18,いずれも50名度の出席者、内15名程度が産業界委員)において33件の一般発表を行った。H17.9.15には、特別講演会（講演数６件）を開催した。特別講演の内の４件は、若手研究者による研究紹介を兼ね、委員会として積極的に若手研究者の育成に取り組んでいる。これらとは別に４回の分科会を開催した。学術創成研究費へは毎年申請している。さらに、平成18年度は産学協力研究委員会特別事業計画に対して援助申請を行った。炭素材料の評価方法として当委員会が昭和46年に制定した学振法（X線回折による結晶パラメータの測定法）の改正を行い、学振法として制定した。これを日本工業規格とするべく産業技術総合研究所に協力を依頼した。ISOも視野に入れているため、炭素の国際会議で、議題として掲げて討議し、国際誌”Carbon”にもラウンドロビンテストの結果を掲載した。炭素の評価にラマン散乱が使われているが、測定法が統一されておらず問題が生じている。そこでラマンの検討委員会を設置しラウンドロビンテストを実施した。
平成18年度 活動報告
１：定例の４回の研究報告と一回の特別講演会は今後も継続して開催した。特に、若手研究者の研究育成を目的とした特別講演は、委員会として積極的に支援した。 ２：社会的なニーズとして「ナノカーボン」をベースにした次世代型新炭素材料の開発が求められている。ニーズマッチングに軸足をおいて、学術創成研究を提案した。 3：ラマン分光測定法の規格化の可能性に関して委員会活動を積極的に推進し、規格化あるいは標準化に向けた取りまとめを行った。 4：2008年に炭素材料学会と学振117委員会共催で炭素の国際会議(Carbon2008)が日本で開催されることになったので、炭素材料学会と協力して準備を進め、海外研究者とのネットワーク構築に寄与した。 5：委員会特別事業として「炭素材料の新展開」を執筆し、平成18年度内に編集・出版を行った。
平成１9年度 活動報告
１：定例の年４回の研究報告会ならびに本委員会(H19.4.20, H19.7.6, H19.9.14, H18.11.16,いずれも60名程度の出席者、内15名程度が産業界委員)において30件の一般発表を行った。H19.9.14にはドイツ炭素学会会長のWolfgang Klose教授に出席頂き、ドイツの炭素研究の現状について講演頂いた。また、これらとは別に４回の分科会を開催した。 ２：平成19年12月18日に茨城県東海村に建設中の大強度陽子加速器施設(J-PARC)の見学討論会を開催し、25名（うち産業界2名）の参加者を得た。 ３：炭素材料の特性評価にラマン分光法が使われているが、測定法が統一されておらず問題が生じている。そこで本手法に関する検討委員会を設置し、昨年度に引き続いて規格化に向けた取り組みを行った。 ４：平成19年9月13日に設立60周年記念講演会を行った。 ５：平成20年7月に長野で行われる炭素の国際会議 (Carbon2008、炭素材料学会との共催)の準備を進めている。
平成20年度 活動報告
１：定例の年４回の研究報告会ならびに本委員会(H20.4.18, H20.7.25, H20.9.26, H20.11.14,いずれも60名程度の出席者、内15名程度が産業界委員)において28件の一般発表を行った。これとは別に、3回のD分科会を開催した。
２：平成20年11月13日に4名の講師を招いて特別講演会を開催した。
３：炭素材料の特性評価にラマン分光法が使われているが、測定法が統一されておらず問題が生じている。そこで本手法に関する検討委員会を設置し、昨年度に引き続いて規格化に向けた取り組みを行った。
４：他の学振委員会と合同で、大強度中性子ビーム(J-PARC)の物性測定への利用を検討するワーキンググループを設立した。
５：平成20年7月に長野にて炭素の国際会議(CARBON2008)を開催した（炭素材料学会との共催)。
６：ドイツ炭素協会と合同でセミナーを開催するための準備・連絡委員会を設置した。
長野で開催した国際会議CARBON2008においては、32の国・地域から642名が参加し629件の研究発表（オーラル261件）、チュートリアル講演4件、プレナリー講演5件、ノーベル賞受賞者クロトー教授の特別講演があり、非常に活発な議論が交わされ炭素材料研究の大きな成果となった。本会議後、ヨーロッパおよびアジア各国の炭素研究グループから交流申し込みがあり、国際交流の足がかりを築いた。
平成21年度 活動報告
１：定例の年４回の研究報告会ならびに本委員会(H21.4.17, H21.7.17, H21.9.18, H21.11.20,いずれも60名程度の出席者、内15名程度が産業界委員)において28件の一般発表を行った。これとは別に、3回のD分科会を開催した。
２：平成21年11月19日に2名の講師を招いて特別講演会を開催した。
３：他の学振委員会と合同で、「量子ビーム融合化利用研究」に関する先導的研究開発委員会立ち上げに協力し、委員一名と専門委員六名が参加した。
４：平成21年6月22日および23日に、ドイツ炭素協会と合同で第一回日独合同セミナーをドイツ・マイティンゲンにて開催した。日本からの出席者は16名、ドイツ側出席者は約50名で合計21件の発表が行われた。
第一回日独合同セミナーにおいては日本側からは10件（学界9件、産業界1件）、ドイツ側からは11件（学界5件、産業界6件）の発表があり、活発な討論が交わされた。平成22年度に第二回セミナーを日本で開催する合意を取り交わし、今後の交流の継続を確かなものとした。
また、日本学術振興会協力会の援助を得て、本セミナーに参加する若手研究者への旅費補助を行った。
日本学術振興会の「量子ビーム融合化利用研究」に関する先導的研究開発委員会設立にあたっては、当委員会に属する研究者から新規研究テーマの提案を行い採択された。
平成22年度 活動報告
１：定例の年４回の研究報告会ならびに本委員会(H22.4.17, H22.7.23, H22.9.22, H22.11.19,いずれも50名程度の出席者、内15名程度が産業界委員)において23件の一般発表を行った。これとは別に、3回のD分科会を開催した。
２：平成22年9月21日にドイツ炭素協会と合同で第二回日独合同セミナーを東京で開催した。日本からの出席者は61名、ドイツ側出席者は8名であった。10件の口頭講演および16件のポスター講演が行われ、活発な討論が交わされた。
３：量子ビーム融合化利用研究に関する先導的研究開発委員会に本委員会から委員1名と専門委員6名が参加した。
第2回日独合同セミナーにおいては日本側からは21件、ドイツ側からは5件の発表があり、活発な討論が交わされた。平成24年度に第3回セミナーをドイツで開催する合意を取り交わしており、今後も継続して交流が行われる。本セミナーの開催にあたっては日本学術振興会協力会から援助を頂いており、本セミナーに参加するドイツ人研究者および日本人若手研究者への旅費補助に充当された。
定例研究報告会において、学術的発表に加え、炭素関連産業の現状についての解説を産業界委員に依頼し、産業界委員と学界委員との共通認識の増加を図るとともに、業界の最新状況の把握を行った。