活動報告>年次報告

日本学術振興会に毎年提出している年次報告書(協力会会報上で公開中)に掲載したものの抜粋です。
※年次報告書の書式が変更となりましたので、H28年度についてはしばらくお待ちください。ギャラリーのページには各種の活動報告が掲載中です。


平成27年度 活動報告
【①研究会】定例の研究会では、一般の学術発表に加え、国内外の炭素関連産業の現状についての報告と意見交換がなされ、産業界委員と学界委員との間で活発な議論と課題の共有、問題点の把握が行われた。学界のみでなく産業界で活動中の研究者、技術者に対して、委員会での成果発表を委員長、主査を通して積極的に呼びかけている。  炭素材料学会が編纂中のカーボン用語辞典に掲載する技術用語の定義作業への協力では、産業界も含めた炭素材料の専門家が直接集まる強みを生かして、専門家の視点からの活発な議論と提言がなされた。
 11/20の第316回研究会においては、来日中の米国の著名な炭素研究者であるL.Radovic教授を特別に招くことができ、グラフェンの含酸素官能基の役割と重要性およびその制御に関する講演を行っていただいた。
【②公開講演会】本年度の特別講演会では、117委員会と関連のある先進セラミックス第124委員会の矢野豊彦委員長と石炭・炭素資源利用技術第148委員会の鷹觜利公幹事を講師に招き、他委員会の活動状況やトピックスを参考にする貴重な機会を得ることができた。また、例年通り研究者育成を視野に入れて、新進気鋭の若手講師2名にも招待講演を行っていただく機会を設け、産学のベテラン研究者も含めた交流により炭素材料に関するホットな話題の共有ができた。
【③国際シンポジウム】第5回日独合同セミナーを本年はドイツで開催した。ドイツの研究者や大手炭素材料メーカーのサポートにより、日独双方の産学の研究者が集って活発な研究紹介と討論、情報交換が行われた。日本からは、117 委員会主査の尾崎純一教授(群馬大)による燃料電池用カーボンアロイに関する招待講演をはじめ、企業研究者や次世代を担う大学院生の講演も設定し、国際交流と若手研究者の研究アピールの場を提供できた。会期中のミーティングにより、次回は2017年に日本の関西地区で開催することで合意した。今回は国外での開催であったことを考慮し、参加できなかった会員のために要旨集(プロシーディング)を作製・製本して、後日委員会会員へ配布と開催報告を行って情報共有を行った。
【④広報活動】炭素材料学会年会、および、同・次世代の会において、委員長、主査による委員会活動の紹介と人材の呼び込みを行った。また、過去の活動記録を整理して、昭和23年の第一回委員会から現在までの全提出資料(発表)題目を独自ホームページ上で公開し、我が国の炭素材料研究開発のトピックスの変遷を共有した。

※本年度分より写真は「ギャラリー」のページに掲載していますので、右のサイドメニューよりご覧ください。


平成26年度 活動報告
・年4回のA,B,C分科会ならびに本委員会において一般研究報告がなされた。D分科会は別日程で2回独自開催し、その他1回はA,B,C分科会と合同で研究発表会を行った。4分科会合わせて34件の研究報告がなされ、産業界委員と学界委員との間で活発な議論と課題の共有、問題点の把握が行われた。
・第4回日独合同セミナーを7月6〜8日に札幌で開催し、ドイツの炭素材料企業:SGLを始めとする産学研究者を招いたほか、日本国内の炭素材料関連企業も含めた産学の研究者が集って活発な研究紹介と討論、国際交流が行われた。日本からは次世代を担う大学院生の講演も設定し、若手研究者の研究アピールの場も提供した。なお、本セミナーでは日本学術振興会協力会からの援助をいただき、開催費用に充当された。
・本年度の特別講演会を、平成26年11月20日に産総研臨海副都心センターで開催した。炭素材料研究を長年リードしてきた委員によるレビュー講演3件のほか、博士号取得間もない新進気鋭の若手研究者を産学双方から2名招いて公開で研究討論を行い、内外の炭素材料研究に関するホットな話題を共有した。



平成25年度 活動報告
・年4回のA,B,C分科会ならびに本委員会において26件の一般研究報告がなされた。D分科会は別日程で2回独自開催し、その他1回はA,B,C分科会と合同で研究発表会を行った。学術的発表に加え、国内外の炭素関連産業の現状についての報告がなされ、産業界委員と学界委員との間で活発な議論と課題の共有、問題点の把握が行われた。
・本年度の特別講演会として、平成25年11月14日に東アジアカーボンシンポジウムを産総研臨海副都心センターで開催した。炭素材料研究のポテンシャルが近年向上著しい中国・韓国より著名な研究者3名を講演者として招き、日本側講演者も交えて、それぞれの国での炭素材料に関する研究、技術トピックスについての紹介と情報交換を行った。日本からは塩谷幹事、榎委員が講演を行った。なお、本シンポジウムの開催にあたっては、日本学術振興会協力会から援助を頂き、外国人招聘費用等に充当された。



平成24年度 活動報告
・定例の年4回の研究報告会ならびに本委員会において27件の一般発表を行った。これとは別に、3回のD分科会を開催した。学術的発表に加え、国内外の炭素関連産業の現状についての報告がなされ、産業界委員と学界委員との間で課題の共有、問題点の把握が行われた。
・平成24年6月25,26日にドイツ炭素学会との共催で第3回日独セミナーをベルリンにて開催、日本側11件、ドイツ側10件の発表が行われた。うち日本側2件、ドイツ側5件は産業界からの発表であり、産学連携に関して活発な討論が交わされた。本セミナーの開催にあたっては日本学術振興会協力会から援助を頂いており、若手研究者の旅費の一部に充当された。
・平成24年11月14日に特別講演会を開催し、気鋭の若手研究者3名が講演を行った。産業界からは生産技術および業界の現状に関して2件の発表が行われた。
・量子ビーム融合化利用研究に関する先導的研究開発委員会に本委員会から委員1名と専門委員2名が参加した。




平成23年度 活動報告
・定例の年4回の研究報告会ならびに本委員会において27件の一般発表を行った。これとは別に、3回のD分科会を開催した。学術的発表に加え、国内外の炭素関連産業の現状についての報告がなされ、産業界委員と学界委員との間で課題の共有、問題点の把握が行われた。
・平成23年11月17日に炭素材料学会との共催で第300回記念国際シンポジウムを東京大学で開催した。本シンポジウムには中国、韓国、インドの成長著しいアジアを代表する各国からそれぞれ研究者を招き、産・学の状況およびその連携について詳細な報告が行われ、活発な討論が交わされた。日本側代表として、京谷委員(炭素材料学会長)が講演を行った。なお、本シンポジウムの開催にあたっては日本学術振興会協力会から援助を頂いており、招聘研究者の旅費等に充当された。
・量子ビーム融合化利用研究に関する先導的研究開発委員会に本委員会から委員1名と専門委員2名が参加した。




平成22年度 活動報告
・定例の年4回の研究報告会ならびに本委員会において23件の一般発表を行った。これとは別に、3回のD分科会を開催した。学術的発表に加え、炭素関連産業の現状についての解説を産業界委員に依頼し、産業界委員と学界委員との共通認識の増加を図るとともに、業界の最新状況の把握を行った。
・平成22年9月21日にドイツ炭素協会と合同で第二回日独合同セミナーを東京で開催した。日本側からは21件、ドイツ側からは5件の発表があり、活発な討論が交わされた。平成24年度に第3回セミナーをドイツで開催する合意を取り交わしており、今後も継続して交流が行われる。本セミナーの開催にあたっては日本学術振興会協力会から援助を頂いており、本セミナーに参加するドイツ人研究者および日本人若手研究者への旅費補助に充当された。10件の口頭講演および16件のポスター講演が行われ、活発な討論が交わされた。
・量子ビーム融合化利用研究に関する先導的研究開発委員会に本委員会から委員1名と専門委員6名が参加した。




平成21年度 活動報告
・定例の年4回の研究報告会ならびに本委員会において28件の一般発表を行った。これとは別に、3回のD分科会を開催した。
・平成21年11月19日に2名の講師を招いて特別講演会を開催した。
他の学振委員会と合同で、「量子ビーム融合化利用研究」に関する先導的研究開発委員会立ち上げに協力し、委員一名と専門委員六名が参加した。設立にあたっては、当委員会に属する研究者から新規研究テーマの提案を行い採択された。
・平成21年6月22日および23日に、ドイツ炭素協会と合同で第一回日独合同セミナーをドイツ・マイティンゲンにて開催した。日本側からは10件(学界9件、産業界1件)、ドイツ側からは11件(学界5件、産業界6件)の発表があり、活発な討論が交わされた。平成22年度に第二回セミナーを日本で開催する合意を取り交わし、今後の交流の継続を確かなものとした。また、日本学術振興会協力会の援助を得て、本セミナーに参加する若手研究者への旅費補助を行った。




平成20年度 活動報告
・定例の年4回の研究報告会ならびに本委員会において28件の一般発表を行った。これとは別に、3回のD分科会を開催した。
・平成20年11月13日に4名の講師を招いて特別講演会を開催した。
・炭素材料の特性評価にラマン分光法が使われているが、測定法が統一されておらず問題が生じている。そこで本手法に関する検討委員会を設置し、昨年度に引き続いて規格化に向けた取り組みを行った。
・他の学振委員会と合同で、大強度中性子ビーム(J-PARC)の物性測定への利用を検討するワーキンググループを設立した。
・平成20年7月に長野にて炭素の国際会議(CARBON2008)を開催した(炭素材料学会との共催)。32の国・地域から642名が参加し629件の研究発表(オーラル261件)、チュートリアル講演4件、プレナリー講演5件、ノーベル賞受賞者クロトー教授の特別講演があり、非常に活発な議論が交わされ炭素材料研究の大きな成果となった。本会議後、ヨーロッパおよびアジア各国の炭素研究グループから交流申し込みがあり、国際交流の足がかりを築いた。
・ドイツ炭素協会と合同でセミナーを開催するための準備・連絡委員会を設置した。

平成19年度 活動報告
・定例の年4回の研究報告会ならびに本委員会において30件の一般発表を行った。H19.9.14にはドイツ炭素学会会長のWolfgang Klose教授に出席頂き、ドイツの炭素研究の現状について講演頂いた。また、これらとは別に4回のD分科会を開催した。
・平成19年12月18日に茨城県東海村に建設中の大強度陽子加速器施設(J-PARC)の見学討論会を開催し、25名(うち産業界2名)の参加者を得た。
・炭素材料の特性評価にラマン分光法が使われているが、測定法が統一されておらず問題が生じている。そこで本手法に関する検討委員会を設置し、昨年度に引き続いて規格化に向けた取り組みを行った。
・平成19年9月13日に設立60周年記念講演会を行った。
・平成20年7月に長野で行われる炭素の国際会議 (Carbon2008、炭素材料学会との共催)の準備を進めている。

平成18年度 活動報告
・定例の4回の研究報告と一回の特別講演会は今後も継続して開催した。特に、若手研究者の研究育成を目的とした特別講演は、委員会として積極的に支援した。
・社会的なニーズとして「ナノカーボン」をベースにした次世代型新炭素材料の開発が求められている。ニーズマッチングに軸足をおいて、学術創成研究を提案した。
・ラマン分光測定法の規格化の可能性に関して委員会活動を積極的に推進し、規格化あるいは標準化に向けた取りまとめを行った。
・2008年に炭素材料学会と学振117委員会共催で炭素の国際会議(Carbon2008)が日本で開催されることになったので、炭素材料学会と協力して準備を進め、海外研究者とのネットワーク構築に寄与した。
・委員会特別事業として「炭素材料の新展開」を執筆し、平成18年度内に編集・出版を行った。

平成17年度 活動報告
・定例の年4回の研究報告会ならびに本委員会において33件の一般発表を行った。H17.9.15には、特別講演会(講演数6件)を開催した。特別講演の内の4件は、若手研究者による研究紹介を兼ね、委員会として積極的に若手研究者の育成に取り組んでいる。これらとは別に4回のD分科会を開催した。学術創成研究費へは毎年申請している。さらに、平成18年度は産学協力研究委員会特別事業計画に対して援助申請を行った。炭素材料の評価方法として当委員会が昭和46年に制定した学振法(X線回折による結晶パラメータの測定法)の改正を行い、学振法として制定した。これを日本工業規格とするべく産業技術総合研究所に協力を依頼した。ISOも視野に入れているため、炭素の国際会議で、議題として掲げて討議し、国際誌”Carbon”にもラウンドロビンテストの結果を掲載した。炭素の評価にラマン散乱が使われているが、測定法が統一されておらず問題が生じている。そこでラマンの検討委員会を設置しラウンドロビンテストを実施した。

平成16年度 活動報告
・定例の4 回の分科会において未来開拓学術研究推進事業「「先進エネルギーデバイス用ナノカーボンの基礎科学と応用」を中心とした研究46件に関する議論を行った。特別講演会はノーベル賞受賞者Prof.Croto他を招聘しNanoCarbon2004と共催で行い議論を深めた。また、炭素材料の評価方法のうち学振法として制定されているX 線回折(XRD)による結晶パラメータの測定法のラウンドロビンテストを実施し、その結果に基づく規格を炭素材料学会年会に報告し、JIS原案作成委員会に引き継いだ。

平成15年度 活動報告
・定例の4 回の分科会において未来開拓学術研究推進事業「「先進エネルギーデバイス用ナノカーボンの基礎科学と応用」を中心とした研究46 件に関する議論を行った。特別講演会は"Int...Workshop..on..Advanced..Carbons 2003..Yokohama"と題して東京工業大学・応用セラミックス研究所との共催で4 名の若手研究者ならびに4 名の著名な国内外の先生方から御講演を頂き、議論を深めた。また、炭素材料の評価方法のうち学振法として制定されているX 線回折(XRD)による結晶パラメータの測定法のラウンドロビンテストを継続した。

平成14年度 活動報告
・定例の4回の研究報告と一回の特別講演会を開催した。定例の研究報告は47件であった。特別講演会は148委員会と合同で開催し「炭素材料の新しい製造・評価・応用」に関して4名の先生方から御講演を頂き、その後合同の懇親会を開催し、親睦を深めた。また、30年以上前に制定した学振法としてのX線回折(XRD)による結晶パラメータの測定法が、計測機器の発達にあわせて改訂する必要が生じたので、ラウンドロビンテストを開始した。